土壌硬化剤

STEINは環境に優しい高品質の無機土壌硬化剤です。この技術は、松村綜合科学研究所によって1975年に開発されました。STEIN は 48 年目を迎えた現在、1,500か所以上の道路や灌漑などの公共事業で利用され続けています。日本だけでなく、台湾、マレーシア、インドネシア、アメリカでも採用され、現在はグローバルサウス地域および脱炭素技術として挑戦しています。

STEIN の使い方はとてもシンプルで、現場の土壌と適量の水および STEIN を混合します。土の持つ電位と水和反応により、土壌は強く固まります。耐久性と信頼性で知られる STEIN は道路や灌漑などの構造物として安定性が実証されています。
低コスト、シンプルな構造、環境に優しい配合を備えた STEIN は簡易的な施工を実現する資材として最適です。

施工例

なぜSTEINが選ばれるのか

STEINが選ばれる理由の代表例を3つ挙げます

速く簡単

STEINを使用すると、処理完了後24時間で車両が道路を使用できるようになります。

低コスト

90%の土そのものを硬化させるシンプル施工なので低コストです。主要成分はポルトランドセメントと当社の原料となります。

実績と信頼

STEIN は 40 年間にわたり、1,500か所以上の道路や灌漑などの公共事業に採用されてきました。 STEIN は高い耐用年数を誇り最長で45年のメンテナンス無しで現在も使われている道路の実績があります。

STEINの施工技術

事前の土質試験

1 - STEINの敷ならし

2 - 攪拌

3 - 転圧

4 - 散水

5 - 完成




3~7日後に交通開放でき、軽車両などは24時間後に通行可能 6 – 養生

施工例

日本全国1,500件の施工だけでなく、台湾、東ティモール、インドネシア、フィリピン、台湾、マレーシア、インドネシア、アメリカ、などの国々でも施工が行われています。

ケース 1

道路

舗装されていない多くの道路が存在した1970年代よりSTEINによって建設されてきました。省庁・地方自治体・民間などに多く使われています。

ケース 2

運河(灌漑工事)

1980年代よりSTEINにより運河や水路などを安定した構造物造成に使われています。

ケース 3

防災施工(農研機構との共同研究)

農研機構の農村工学研究と、STEINを活用した農業用ため池の決壊対策に関する共同研究を実施しました。

Business Model

会社案内

商号 株式会社SPEC
英文商号 SPEC Company Limited
本社所在地 東京都杉並区下高井戸4-5-5 (〒168-0073)
連絡先所在 東京都杉並区下高井戸4-5-5 (〒168-0073)
電話 03-6304-6230  Facsimile 03-6304-6132
Web page http://www.spec-env.jp/
設立 2004年10月
資本金 10,000,000円
代表 久保祐一
事業内容 土壌硬化剤STEINの製造販売
公害防止処理薬品の開発及び製造販売
一般・産業廃棄物再生利用の企画立案
上記に係る機械の開発設計
経歴
2004年10月
株式会社松村綜合科学研究所(昭和50年設立、土壌硬化剤製造販売)と久保金属株式会社(昭和21年創業、伸銅品・精密加工品・環境対策技術)との環境事業での提携により、本社北海道美瑛町、代表取締役松村孝雄(現、株式会社松村綜合科学研究所代表取締役)にて設立
親会社の事業である土壌硬化剤と重金属類不溶出化の製造販売また製造機械の設計製造を主として、同製品の研究開発の内容を継続して事業開始
2005年10月
北海道美瑛町より東京杉並に本社移転
2005年11月
代表松村孝雄(現取締役)より久保祐一就任
2014年より3ヵ年
農研機構とため池防災を目的としたSTEIN技術の研究
2016年7月
国際協力機構の案件化調査(カンボジア)で1年間調査実施
2017年より2ヵ年
国際協力機構のスリランカ国灌漑開発調査実施
2019年3月
国際協力機構の普及実証事業(カンボジア)で2年間実証採択
2019年8月
第7回アフリカ開発会議、日本貿易振興機構主催チャレンジブース出展
2020年10月
第6回飛び出せJapan ケニア事業にて採択
2021年7月
UN-HABITATより発注を受けケニア・カロベイエイ難民居住区での施工
2022年4月
日本水土総合研究所およびスリランカ灌漑局と実証事業実施
2022年8月
第8回アフリカ開発会議、ガーナ企業とのMOU締結
2023年4月
外務省脱炭素製品海外展開イニシアティブ採択
2023年6月
令和5年度 J-Partnership ケニア事業にて採択
研究事業
  1. 土壌硬化剤の研究開発
    1. 共同研究:国立大学1校
    2. 新技術研究:行政法人1社
    3. 共同研究:国立研究開発法人1社
    4. 共同研究:民間企業3社
  2. 産業廃棄物利用の研究開発
    1. 技術研究:旭川市下水処理1団体
    2. 共同研究:民間企業3社
  3. 重金属類不溶出の研究開発
    1. 共同研究:民間企業3社
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